【アルバック Presents SAVE CHIGASAKI 2026/3/1 過去の放送】|「〜語り継ぐ3.11 あの日から、そしてこれから〜」茅ヶ崎FM

茅ヶ崎FMで2026年3月1日に放送した防災特別番組「アルバック Presents SAVE CHIGASAKI〜語り継ぐ3.11 あの日から、そしてこれから〜」の内容をダイジェストとして文字でお届けします。パーソナリティは政井マヤさんと石本沙織さん。元フジテレビアナウンサーの笠井信輔さんをゲストに迎え、東日本大震災当時の被災地取材で見た光景や、海沿いの街・茅ヶ崎に暮らす私たちが持つべき防災意識について語り合いました。
1.津波から「絶対に戻らない」―笠井信輔さんが語る、茅ヶ崎の防災
笠井信輔さんは、発災直後に車で16時間かけて宮城の沿岸部などを取材しました。そこで目にしたのは、海から4kmの地点まで一面が泥に覆われた光景でした。
スタジオのある茅ヶ崎カフェは海から約2km、新湘南バイパス付近は約4kmの場所にあります。同規模の津波が来れば、バイパスの手前まで浸水する距離感です。笠井さんは「茅ヶ崎は完全に海の町なので、防災に関しては他の地域よりもずっと敏感にならないといけない」と語りました。
逃げたら、絶対に戻らない
笠井さんは「津波が来たらとにかく避難、逃げる」「避難しても絶対に戻ってはダメ」と訴えます。上着や貴重品、車を取りに戻って津波に巻き込まれた方が多くいたためです。「お金とか何とかそういうのは後でも、命がなくなったら思い出もなくなってしまう」と述べ、警報が出たら何も持たずに高台へ逃げるよう呼びかけました。時間とともに記憶が薄れるなか、子どもたちにも津波の怖さを伝えていく大切さも強調しました。
取材現場の葛藤と『僕はしゃべるためにここへ来た』
笠井さんは、震災直後の取材体験をまとめた『僕はしゃべるためにここへ来た』を出版し、印税を全額被災地へ寄付しています。
阪神・淡路大震災や東日本大震災の直後、助けを求める被災者を前に、取材クルーは謝りながら中継を続けました。「人を救いに来たいんじゃなくって伝えに来たんだと」と自分に言い聞かせ、マイクを握り続けたといいます。
番組には、リスナーから「夫が自衛官ですぐ現場に向かうため、日頃からローリングストックを心がけている」というメッセージも届きました。
停電しても届く情報―コミュニティFMの役割
笠井さんは「手を差し伸べる人のために全国放送があるとすれば、コミュニティFMは受け取る人のための情報なんだよね」と語ります。全国放送は、特定の地域の「どこの避難所で水がもらえるか」「どこのトイレが使えるか」といった細かな情報までは扱えません。また、大規模な停電が起きるとテレビもインターネットも見られなくなります。
乾電池で動くラジオなら、停電中でも電波を受け取れます。政井マヤさんは、阪神・淡路大震災の際、停電のなか隣家のカーラジオで初めて被害の全容を知ったと振り返りました。災害報道が続くなかでコミュニティFMの音楽が被災者の心を救った事例にも触れ、周波数89.2MHz(役に立つ)のエボラジを日常から知っておくことの重要性を共有しました。
犠牲者ゼロの岩手県洋野町に学ぶ「率先避難」
岩手県の洋野町(ひろのちょう)は、東日本大震災で東北3県の沿岸部において唯一、津波による犠牲者・行方不明者を出さなかった町です。この町には「率先して消防団が逃げる」という独自のルールがありました。消防団が警戒を続けると住民が「まだ大丈夫だ」と安心してしまう恐れがあるため、住民に声をかけたあとは、消防団自らがサイレンを鳴らして真っ先に逃げ、避難を促したといいます。
水門の横移動による被災を防ぐため、各消防団が閉める門を1つに限定し、閉めたらすぐに逃げる方針も徹底していました。さらに、明治・昭和の津波被害を語り継ぎ、毎年3月の頭に慰霊祭と防災訓練を行っていたことも、迅速な避難につながったそうです。
笠井さんは、「あなた方が逃げないと住民は逃げないんだよ」という洋野町の備えは、海沿いの茅ヶ崎の消防団や住民にとっても極めて重い教訓だと指摘しました。
2.最新の防災トレンドは「在宅避難」
番組後半では、防災・減災の新しいトレンドとして「在宅避難」が紹介されました。東京や関東などの都市部の自治体では、「避難所に来ないでください」というアナウンスが主流になりつつあります。耐震構造がしっかりした建物やマンションなら、帰宅困難者などであふれ、食料事情も厳しくなる避難所へ向かうより、自宅にとどまるほうが安全だからです。
笠井さんは、東京都港区が全住民に災害用携帯トイレを配布した事例を紹介し、在宅避難には携帯トイレの確保と食料・水の備蓄(ローリングストック)が欠かせないと強調しました。現在は、在宅避難をしている住民も、避難所へ行けば物資や食料を受け取れる仕組みづくりが進められています。
役場任せにしない「避難所設営・運営訓練」
大規模災害時には役場の職員自身も被災するため、すぐには駆けつけられません。東日本大震災の避難所でも、外部の支援が届かないなか、地元の校長先生や町内会の幹部が食事の配分やトイレ掃除などの係を割り振って運営していました。
そのため、今もっとも重視されているのが、住民自身による「避難所設営・運営訓練」です。夜間や休日に誰が学校の鍵を開けるのか、避難者やペットをどの部屋に案内するのか、備蓄倉庫の鍵をどう開けるのか。地域住民が事前にシミュレーションしておく必要があります。
茅ヶ崎市では、公立の小中学校(小学校19校、中学校13校)が「一次避難所」です。県立高校4校や公民館(鶴嶺公民館、南湖公民館など)は、一次避難所がいっぱいになったときに開く「二次避難所」のため、真っ先に行っても開いていない可能性が高い点に注意が必要です。
地域のつながり(共助)が避難生活を支える
笠井さんは、能登半島地震の取材現場で、顔見知りの住民同士が支え合う避難生活を振り返り、「日頃からお祭りや盆踊りに参加して、顔見知りになっておくことが大事なんです」と語りました。自治会活動や近所付き合いといった地域のつながり(共助)が、いざというときの避難所生活を支えます。
まとめ:過去の震災の記憶と教訓を日頃の備えに
災害はいつ起こるかわかりません。過去の震災の記憶と教訓を風化させず、自分ごととして日頃の備えを見直すきっかけにしてみてはいかがでしょうか。茅ヶ崎FMはこれからも、地域の暮らしと命を守る情報を発信し続けます。

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